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NHKも不要!キー局も潰せ!コロナ禍で真夜中の情報不足、あらゆるテレビ局はなくせ!なんと望みは「アベマ」!

NHKやキー局も潰せ!コロナ禍で、菅総理、麻生副総理兼財務大臣兼金融大臣、西村経済再生相、平井デジタル相、武田総務大臣の政策ともっとも、アンチなのは、テレビ局とラジオ局。首相官邸でぶら下がり取材を全マスコミはやめろ!自民党の松本議員、公明党の遠山議員のことをいう前にマスコミがデジタル取材に全面的に切り替えろ!

本ブログはマスコミではなく、記者クラブに入っていないが、きのうのエスティーローダーの決算みたいに、ネット(デジタル)でも、最低限の情報は集まる。あらゆる取材はSkype経由にしろ。そしたら、ラインニュースと同じ。ラインニュースは全員、契約社員。取材相手がSkypeなしなら、自己破産か反社と見なし、取材断念。

はっきり言う。在京のアナウンサーと記者、カメラマン、ディレクターなどは、年収は3000万円だ!費用対効果に合わない。例えば、けさのNHKのニュースはいまのところ!男女別二人。読んだニュースは何本だ?見合わないだろう!

テレビ局とラジオ局では、どちらが今後の日本にふさわしいか!ずばりラジオ局だ。下にあれこれ述べる。

A少子高齢化。しかも若者はテレビをみない。そうした若者があと40年後に、テレビを見るわけないだろ! 

Bネット広告の全盛。テレビ局は広告料収入がなくなっていく。広告の単価が下がっている。

C ラジオは、老人でも聞ける。クラシック、落語、ヒットソングなど。しかも米国放送もただで聞ける。どこでも聞ける。佐世保、横須賀、岩国、三沢でも。

D 若者は、ラインに始まり、ラインに終わる。だから、日本政府は、ラインに公的資金を投入し、テレビ局の乱立時代は終る。ここに、田中角栄の時代も終幕する。終わりにしなきゃいけない。本人はとっくの前に死去している。

E せいぜい現場取材は、共同と時事に限定する。マスコミが「3密」。松本氏と遠山氏を批判する言われなし。

F 若者はラインニュースをただで見ている。ニュース無料が当たり前の時代。しかもグノシーなんかは、吉野家の割引もくる。

G 新卒採用も大幅に減らせ。テレビ東京は、新人アナウンサーを間引き採用をしている。他の放送局は、アナウンサー過剰。

H N国はまもなくそこに気づく。次の選挙では党勢を拡大し、党首が交代、与党入りすると思う。NHK予算が国会否決される時代もあり得る。いまだと絶対毎年賛成する党=公明と国民しかない。

I 大規模なコンサートや講演、ライブが激減する時代。すでに時代劇はエキストラを雇えず、化石と化している。

J 政府が打ち出す国土強靭化に、NHKはもはや積極的に関与してしない。災害も多いが、避難所でみんな見ているのは、スマホのニュース。

K 一部の専門的な職種を除き、あとはアウトソースする。実際、ウェザーニュースは日本各地のボランティアの報告員からの情報で番組を製作している。

L 本社=豊島区池袋にしろ。地価が安い。現有の固定資産で売れるものは、早いうちに処分し、筋肉質な経営に早急に切り替える。
 地方支局=地価の高い県庁所在地から群部へ。

M コロナで会社法が改正され、役員の出勤の必要性はさがる。Skype株主総会、役員会。だから日本でもようゆく、官庁、会社、団体などの記者会見がネットベースになる。韓国ヒュンダイは10年前からネット記者会見していた。

N テレビ局は斜陽だ。だが人間の情報への好奇心はいつの時代も変わらない。つまり、情報源が変わるだけ。その分、ラインニュースのほか、ラジオも強化する。いまの「深夜便」だけでは、得たい情報が得られない。

O 実はネットのアフィリエイトも、下降一直線の時代。つまり、ネットの実業に切り替えるしかない。生き残りたければ。本ブログはアフィリエイトを得ていない。

結局、テレビ局のボトルネックとなったのは、労働組合だった。労働組合は、対局が資本主義。ニュースをコロナ禍でも、最も注力しているのは、まさかの「アベマ」。すなわち、サイバーエージェント。アベマニュースは、ただでネット配信で、アップデートが早いので、間違いなく、NHKのライバルとなる。

「アベマ」は若者にそれなりに浸透している。労働組合はピケをはるので、コロナ禍で真っ先に退却する。船橋極左病院は、敵前逃亡だ!労働組合が強いテレビ局もまた不要だ!