なぜ今の学術会議は不要なのか？実社会で役に立たない！

新型コロナの酷なところはとことんまで人類に経済合理性を求める点だ。そんな中でも失われないのは「知」の意義である。学術会議が本当に問題なのは東大出身のおえら教授ばかりなのに「知」の価値を提示できていない点だ。例えばエマニュエル・トッド（フランス）のような近未来を精緻に言い当てる社会学者はいるのか。肩書だけで実務的でない、要は実社会で役にたたない今の学術会議は存在する意味がない。酷な言い方だが。菅総理も井上大臣も塩谷議員も梶田会長（ノーベル賞受賞時に東大の本郷キャンパスではなく傍流の柏キャンパスに同寸大のお祝い写真があった）に足元を見られないほうがよい。ノーベル物理学賞受賞者でも最もパワフルな小柴氏と梶田氏ではスケール感に大きな相違がある。小柴氏は事実上、自分専用の原子力実験施設を持っている。なぜか。小柴氏の研究は国家有益的であり、基礎研究といういわば原理主義的なフィールドをはるかに超えているからだ。

欧米の学術会議はものすごく実践的である。例えばずいぶん前、米国のペンス副大統領が中国共産党をけん制する演説を米国の学術会議ともいうべきハドソン研究所で行った。その分、欧米では学問の道に進むものが日本の助手制度のごとく清貧に甘んじることはない。アメリカの大学はキャンパスがひとつの町並みに大きく、ゴルフ場もだいたいある。そういうところから「知」（英知、叡智、英語ではwisdom）が生まれる。当然ながら学費は高く、年間1,000万円ほどする。しかし他方、ローンを組んでまで進学し、自己破産の危機に陥る強欲者が相次ぎ、今回の米大統領選の争点へつながっている。自己破産までして進学するのは本ブログは間違っていると考えている。ちなみに米ハーバード大学は学者ではなく政治家が学長を務めることが多い。アル・ゴア元副大統領、サマーズ元国務長官などだ。

日本も副総理級経験者（副総理、財務相、外相、官房長官）で東大出身者はいつか近い時代に東大の総長になることもあるだろう。今回の総長選はメディアに取り上げられるほど荒れた。学問者が権力闘争に明け暮れる、、、今の東大は品格を重んじるべきだ。腐っても東大なんて昔の言葉は死語か。本ブログは卒業生でもある武藤五輪・パラ委員長、黒田日銀総裁などは次期の有力な東大総長候補と考えている。